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2013年1―3月に転職した人のうち5人に1人以上が35歳以上となっており(グラフ参照)、「35歳転職限界説」は崩壊している、との調査、分析結果をインテリジェンスがまとめた。転職者の年齢は一貫して上昇を続けており、背景には企業の即戦力採用意向がある。

この調査は2007年4月―2013年3月の期間に転職支援サービス「DODA」を利用したビジネスパーソン約5万人を対象に集計を行った。転職者の平均年齢は2008年以降右肩上がりに上昇し、29歳から31歳へと5年間で2歳上昇している。この間に35歳以上の割合は10%から23%に拡大した。

インテリジェンスによると、2007年頃までは第二新卒など若手を採用して育成する動きが目立ったが、2008年頃から景気や市場の変動が激化し、育成に時間をかけず必要な知識や技能を習得している経験者を社外から確保する傾向が強まった。

これに加え大手メーカーの早期退職やリストラで30歳代後半―40歳代の優秀な技術者が転職市場に流出したり、さらには50歳代以上の再雇用が進んだりし、就業人口全体も高齢化している。

職種別で30歳代以上の割合が最も多いのは「技術系(建築/土木)」の73%で、続いて「技術系(機械/電気)」が64%、「技術系(IT/通信)」が61%。技術系は知識や技能を年齢に応じて段階的に習得することが多いからだ。

逆に20歳代の割合が最も多いのは「販売・サービス系」の70%で、以下は「専門職系」が67%、「営業系」が63%と続いた。これらの職種は早い段階から現場に配属され、入社して数年で幅広い業務や大きな裁量を任される事例が多く、年齢と能力が比例しないことも多い。

業種別で30歳代以上が多いのは「建設/不動産」(56%)、「メーカー」(54%)、「IT」(53%)。20歳代の割合が多いのは「広告/メディア」「商社/流通」(ともに66%)。業種による差は職種の差ほど大きくはなかった。




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