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不倫SNS「アシュレイ・マディソン」に賛否 「日本モテ期キタ」「クレカ登録バレる」

不倫SNS「アシュレイ・マディソン」に賛否 「日本モテ期キタ」「クレカ登録バレる」- AOLニュース(2013年6月25日18時21分)



海の向こうからとんでもないSNSがやってきた! カナダの企業が運営する「Ashley Madison(アシュレイ・マディソン)」は、カナダをはじめアメリカ、イギリス、ドイツ、オーストラリアなど世界27か国で展開中の不倫推奨サービス。現在、世界で2000万人近い男女が会員登録しているというが・・・?





「既婚者のための真面目な出会いサイト ― アシュレイ・マディソンは、世界でもっとも有名な、秘密の恋人探しサイトです」と謳う同SNSは、既婚者に向けて"出会い"を提供する、いわば「不倫専門 SNS」といったところ。後腐れの無いやり取りができるとあって、独身男女から既婚者など、あらゆる不倫希望者が「人生一度。 不倫をしましょう」のキャッチコピーに賛同?しているようだ。



<関連動画はこちら>



Facebookやmixiなどでも出会い系利用目的の個人や業者の参入が 問題視されてきたが、こちらは出会いが前提なのだから、そういう意味ではまったく問題なし。あるとすれば人道的にどうなの? といったところメインの問題だろうが、需要と供給が合法のうえで成立しているのだから文句のつけようが無い。



この黒船SNSに対しネットユーザーたちは、



「どんなもんだろうと思ってわざわざ捨てアドまで取って登録したけど、金がかかるのなこれ。しかもクレジットカード」

「クレカを完全管理されている奴隷の俺には一生不倫なんて無理。。」

「そのうち変な規約付けられて金毟り取られそうだな」

「マジかよ、クレカ登録なんてしたら毎月証拠を送りつけられるようなもんじゃねーか しかもうまくいく保証なし」



などなど、今は様子見な意見がほとんどのようだ。果たしてこのサービスは日本で上手くいくのだろうか!?



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「人生は一度だけ。不倫をしましょう」 海外で非難轟々「不倫SNS」が日本上陸


海外で非難轟々の「黒船」が日本上陸

「人生一度。不倫をしましょう」--こんな刺激的なキャッチコピーの海外SNSが日本に上陸して話題になっている。

海外でも不道徳なサービス内容から、物議を醸してきたこのサービス。日本ではどう受け入れられるのだろうか。

1900万人以上の男女が会員登録

「アシュレイ・マディソンは、世界でもっとも有名な、不倫と秘密の恋人探しサイトです」

こううたうアシュレイ・マディソンの日本語版サイトは2013年6月24日、サービスを開始した。アシュレイ・マディソンは2001年に開始されたカナダの企業が運営している出会い系SNS。既婚者会員向けに出会いのサービスを提供することに力を注いでいる点で、ツイッターやフェイスブックといった他のSNSや、いわゆる出会い系サイトと一線を画している。一言でいうと「不倫SNS」ということになる。

現在、業界第2位の規模を誇り、カナダ、アメリカ、イギリス、ドイツ、オーストラリアなど世界27か国で展開し、1900万人以上の男女が会員登録している。

有料の「クレジット」と呼ばれるポイントを利用すると、会員同士でメッセージをやりとりし、相手を見つける仕組みだ。

日本版では、1クレジットは25円~49円で、一度に100、500、1000単位でまとめて購入する方式。一度の購入量が多いほど単価は下がる。

メールのやり取りには1回につき5クレジット(125円~245円)がかかり、インスタント・メッセージ・セッションでのやりとりは30分で30クレジット(750円)からとなる。

「失恋、婚姻関係の破壊、家族の痛みの上に成り立つビジネス」

ただ、この不道徳なサービス内容に海外では批判が多い。人気の出会い系SNS「Match.com」の設立に携わったコンサルタントは「失恋の痛手、壊された婚姻関係、傷つく家族を踏みにじって成り立つビジネス」と正面から切って捨てる。

また、テレビ番組、ラジオ、ネット、看板といった多方面の広告展開でも、「人生は一度だけ。不倫をしましょう」という刺激的なキャッチコピーが物議を醸してきた。

2009年には、アメフトの優勝決定戦「第43回スーパーボウル」から広告が締め出された。また、20万ドル相当を投じてトロントの市街電車をラッピング電車にしようとしたが、広告文が不快だと判断されて実施には至らなかった。10年には1000万ドルで、アリゾナ州フェニックスの「スカイハーバー空港」の5年間の「命名権」を買い取ろうとしたが、同空港は財政面で困難を抱えていたにも関わらず、これを拒否した。11年にはイタリアのバスケットボールクラブ「ヴィルトゥスローマ」のスポンサーシップ契約を結んだが、これに対してローマカトリックの司祭が「スポーツの価値に対する裏切りである」であると激しく糾弾したこともある。

そんなお騒がせなSNSが今回「黒船」として日本に上陸するわけで、日本のネットでもさっそく、拒否反応が相次いでいる。

「みんな飢えてるのね。バレた時のリスクとか考えないのかい?」
「トラブルで人死にが出ない事を祈るのみ」
「不倫を手伝いますと公言しちゃって大丈夫なのだろうか」
「冷やかしで登録してみたらユーザーが変な日本語プロフばっかりで桜とまるわかり;だめだこりゃ」

また、サポート電話の受付時間がアメリカの営業時間だったりで、万が一トラブルがあった場合のことが不安だという指摘も出ている。







「尖閣譲歩なら首脳会談」中国が条件…安倍首相
読売新聞

読売新聞
2013年06月29日09時20分

 安倍首相は28日、インターネットサイト「ニコニコ動画」番組の党首討論で、沖縄県の尖閣諸島を巡る問題の対立で日中首脳会談が開かれていないことに関連して、「中国側は、尖閣(諸島)の問題についてある一定の条件をのまなければ首脳会談をしない、と言ってきている」と明らかにした。そ

 そのうえで、「何が何でも首脳会談をやろうとして国益を削っていくのは間違っている」と述べ、首脳会談の機会を得るために安易な譲歩はしない考えを強調した。

 中国側は、首脳会談を行うことと引き換えに、尖閣諸島を巡る領土問題の存在を認めた上で「棚上げ」するよう求めているとされる。

 首相はこの中で、中国側に対して「(条件付けは)間違っていますよ、と我々は言い続けている。そもそもそうした課題があるのであれば、会って話すべきだ」と述べた。





林修先生の健康法にドクターストップ「ヤメるなら、今でしょ!」







「いつやるか?今でしょ!」というフレーズで大ブレイクし、タレントとして多数のメディア出演をこなす予備校講師・林修氏。しかし、多忙のためか13日に行われた「アジアアトランティックエアラインズ」の発表会では、「夏の休みは参院選の日(7月21日)しかない。そっとしておいてほしい」と発言するなど、疲労をにじませることも多くなっている。そんな林氏が、どのような身体のケアを行っているのか気になるところだ。

林氏は元々太りやすい体質で、小学生時代のアダ名は「デブメガネ」、その後も体重が100kgを超えることもあったという。多忙を極めるなか、現在47歳の林氏が毎朝行なっているのがゲッタマン体操という肩を動かすだけの簡単減量体操で、さらに時間があれば1時間ほど走るというくらい、健康には気を使っているようだ。

そんな林氏は、23日放送の日本テレビ系「行列のできる法律相談所 芸能界の健康自慢が大集合!でもその健康法 本当に正しいですかSP」で健康法を披露したが、医師からストップがかかってしまう。

林氏が健康法その1として紹介したのが「朝食は青汁とサプリメント」。ウコン・ビタミン・カルシウム・高麗人参・牡蠣肉エキス・ビール酵母・酵素・ミドリムシの8種類50錠のサプリメントを青汁で飲み干すのだ。医師である妻・裕子さんからは「そんな飲み方しても意味ないよ」と言われているとのこと。サプリメントを50錠も飲んでいる理由は、郷ひろみが20種類くらい飲んでいるのを知って対抗意識をもったためだという。

林氏の健康法その2は「おやつは卵」。林氏は無類のゆで卵好きで、1日に3個から5個は食べるのだとか。他にも、おでんは必ず卵2個、「1個目は最初に食べる。2個目はおでんのつゆに溶かして黄身のスープを飲む。卵2個が基本です」と食べ方についてもこだわりをみせた。さらに最近ハマっているのは「ゆで卵の卵とじ」と、その卵づくしの生活に出演者も驚愕した。

これら林氏の健康法について医師が採点したところ、健康法その1「朝食は青汁とサプリメント」は100点中30点。「サプリメント50錠っていうのは異常ですよね。化学反応だとか薬剤性の肝障害で肝臓を壊しちゃうこともあるんです」「過剰に接種しても余分なものは尿で排出されるだけですから」と医師から忠告を受けた。

続いて、健康法その2「おやつは卵」に至っては10点と散々たる結果に。40歳をすぎるとコレステロース値が上がってくる人もいるので、心筋梗塞・脳梗塞など動脈硬化のリスクが高まるという。食べても1日1個までと医師から告げられると、「1個だけで終わった時の虚しさってないですよ」と、残念そうな林氏であった。

2日の自身のブログでは予備校講師ながらのテレビ出演について「今後は東大特進や公開授業で収録参加が困難な状況になります。ですから もう少しで終わりますから ご安心を」と、今後は控える方向であることを明かした林氏だが、サプリメントと卵も控えることができるだろうか





皆さんは「働きアリの法則」をご存知だろうか?


働きアリの集団には、2対6対2の法則がある。

アリの集団を分析すると3つのグループに分かれるらしく、
優秀に働くアリは20%、普通に働くアリは60%、残りの20%は働かないアリだそうだ。

働かないアリを除いて、優秀なアリと普通に働くアリで集団を作っても、
それでも2対6対2の法則になるらしい。


ここまでは有名な話だが、それでは働かないアリは集団の中でどんな意義があるのかと考えたことはおありだろうか?

実は、働くアリが目的のエサを巣にすべて持ち帰り次のエサを探す時、
働かないであっちこっち遊び歩いていた20%の働かないアリは、
働くアリにエサの在処を教えるそうなのだ。


先日、とある会合で隣になったペットショップの社長からこの話を聞いて、
「う~ん、深い!」と唸ってしまった。


優秀に働くアリ、普通に働くアリ、働かないアリ・・・

さてと、人間社会では自分はどこに属すのだろう?





【大紀元日本6月26日】中国の銀行の「銭荒(カネ不足)」問題が表面化している。23日午前から24日にかけて、中国最大の銀行・工商銀行の各地の支店が相次ぎ一時営業停止となった。米政府系放送局ラジオ・フリー・アジア(RFA)が報じた。

 同報道はネットユーザの書き込みからの情報として、営業停止となった地域は、北京市、上海市、南昌市、福州市、杭州市、武漢市などの大都市だと伝えた。支店全体の業務が停止するほか、ATMからの現金引き落としや、他行への振込ができないなどといった障害が起きたという。

 工商銀行は23日午後0時50分、公式ミニブログ(微博)において、同日午前10時35分から11時27分の間に、一部の地区でコンピュータ・システムのアップグレードが原因で、業務の遅延が生じたと説明。だが、ユーザーらは、翌24日になっても、ATMからの引き落としができないとの情報を提供。上海のユーザーSamBettyは24日、「振り込んだはずのお金が相手に届いていない」と書き込んだ。大連市のユーザーは、工商銀行の張り紙の写真を投稿。「システム故障」「一時営業停止」と印刷された銀行の知らせに、「大連市全域で故障」「いつ回復するか、また通知する」などと手書きによる追加情報も確認できる。

 銀行の「銭荒」は市民の間で不安を呼んでいる。「銀行に本当にお金がないみたい。今日、工商銀行に行ったけど、お金を下ろせなかった。中国経済は本当に崩壊するのか」とユーザーの袁躍軍さんは書き込んだ。北京に住むメディア関係者の王さんはRFAの取材に、システムのアップグレードであれば、予告があったはずだと指摘。金融市場が荒れているなかで、幹部らがこぞって財産を海外に移している。それを目の当たりにする庶民らは「大きな不安を感じている」と王さんは話した。

 人民日報ウェブ版は23日、「中国経済を悲観視することは、改革を否定することだ」と題する社説を掲載。「改革の歴史的な時機に、悪意をもって中国経済を悲観視することは、歴史に対する無知と、改革に対する否定を意味する。歴史的にみれば、改革は科学的発展を実現するための動力であり、力強く前進するためのエネルギー源になるのだ」と悲観論への警戒を示し、銀行の「銭荒」が国民の恐慌に発展することへの危機感をあらわにした。

 在米経済学者の何清漣氏は、中国は経済危機が起きる要素を数多くはらんでいるものの、「すぐに経済破綻が起きることはない」とみている。「中国経済も中国社会も一夜では崩壊しない。少しずつ蝕まれている状態だ」と氏はRFAの取材に語った。

(翻訳編集・張凛音)





 今週、米スプリント・ネクステルが臨時株主総会を開き、ソフトバンクの買収案を承認した。投票総数の約98%という圧倒的な支持だった。あとは米連邦通信委員会(FCC)の承認を残すのみで、買収はほぼ確実となった。順調に進めば7月上旬にも完了する見込みである。

 並行して、スプリントによる米クリアワイヤの完全子会社化も大きく前進した。米衛星放送のディッシュ・ネットワークがクリアワイヤの25%以上の株式取得を狙って株式公開買い付け(TOB)を提案していたが、米国時間の6月26日に取り下げた。クリアワイヤ取締役会は既にスプリント提案を支持しており、こちらも7月8日の臨時株主投票を経て決定的となる見通しである。

Sprintの株主投票、ソフトバンクによる買収案を承認
DISHがClearwire買収も断念、Sprintによる買収成立が濃厚に

過去最大規模の買収総額

 ソフトバンクがスプリント買収を発表したのは約6カ月前の2012年10月15日。その直前の10月1日にイー・アクセスの買収を発表(その後、2013年1月に一部株式の売却で議決権ベースの出資比率を3分の1以下に変更)したばかりだっただけに驚きは大きかった。買収総額(当初)も約201億ドルと過去最大規模だったことから日本中に衝撃が走った。

 10月15日の発表会に登場したソフトバンクの孫正義社長は、これまで買収した日本テレコム、ボーダフォン日本法人、ウィルコムの3社をV字回復させた実績を挙げ、スプリント買収にも自信だっぷりの表情。「これまではウィルコムやイー・アクセスの契約数を入れて国内2位か3位かと言っていたが、全部誤差だった。日本だけではなく世界で2位か3位かの話にステージを変えよう」と高らかに語った。

 ただ、スプリントは赤字続き(2011年12月期まで5期連続、2012年12月期で6期連続)で苦しんでおり、世界中の大手通信事業者に買収が持ちかけられていたのが実情。NTTグループやKDDI(au)の幹部からはソフトバンクの高値掴みを心配する声まで聞かれた。それゆえに多少の波乱はあっても順調に進むと見られたが、やはり甘くはなかった。

ディッシュとの釣り上げ合戦に

 まず発表後まもなくして、AT&T幹部から「日本の通信会社に米国の通信会社より多くの周波数を与えてしまって良いのか」というけん制が入る。これはスプリントが約48%出資(当時)していたクリアワイヤの周波数を含めた話である。クリアワイヤは米国主要都市で160MHz幅の周波数を保有しているとされ、ソフトバンクがスプリントを買収するのも、これが念頭にある。

 その後、スプリントがクリアワイヤの出資比率を50%強に引き上げ、2012年12月に完全子会社化を表明するとディッシュの横やりが入る。ディッシュは2013年1月、スプリントが提案した1株当たり2.97ドルの買い取り額に対抗し、同3.30ドルを提示。2013年4月にはソフトバンクに対抗し、スプリントにも255億ドルでの買収を提案し始めた。

 孫社長は当初、「条件の見直しは必要ない」と強気の姿勢を貫いていたが、結局は引き上げを余儀なくされた。6月11日に約15億ドル積み増すと発表し、スプリントの買収額は約216億ドルに膨れ上がった。クリアワイヤに関しても当初のもくろみが外れた。スプリントは5月21日に「最善で最後の提案」として1株当たり3.40に引き上げたが、ディッシュが5月29日に同4.40ドルへの引き上げを発表。スプリントは最終的に同5ドルに引き上げる羽目となった。

 一方、米国の安全保障の面でも問題視された。米下院情報委員会は昨年10月、国家安全保障の懸念から、中国ファーウェイとZTEの製品を政府のシステムなどに採用すべきではないとする報告書を公表。ソフトバンク傘下のWireless City Planning(WCP)とクリアワイヤがファーウェイ製の装置を採用していたことから槍玉に挙げられた。ディッシュもネガティブ・キャンペーンを積極的に展開した。

 ただ孫社長は1月時点で「米国の要請には真摯に対応していきたい」と回答しており、対応も早かった。5月に「スプリントが米政府の承認した取締役を含む安全保障委員会を設置」といった報道も出たが、スプリントが米証券取引委員会(SEC)に提出した報告書を見ると、早い段階から契約条項に盛り込まれていた。5月28日には対米外国投資委員会(CFIUS:Committee on Foreign Investment in the United States)から、「国家安全保障上の問題はない」との承認も得ている。

 はたしてソフトバンクは今後、米国市場をどう攻めていくのか。

 6月末に終了するネクステルのiDEN(第2世代携帯電話)サービスの影響もあって足元の契約数は純減が続いている。連結業績も改善傾向とはいえまだ赤字だ。端末や基地局の調達でシナジーを見込めるとしているが、3Gの方式は両社で異なる(ソフトバンクはW-CDMA、スプリントはCDMA2000)。LTEで方式が統一されたとはいえ、3Gとの併用が前提の現段階では効果が見えにくい面がある。2.5GHz帯のTD-LTEは大きな効果を見込めそうだが、スプリントとクリアワイヤのLTE展開は上位2社に比べて大幅に遅れており、それこそ「爆速」の対応が求められる。

 一方、孫社長は営業面の戦略について、完全に口を閉ざしたままである。これはボーダフォン日本法人を買収した直後もそうだった。「奇襲」を得意とする同社が、次の一手をどう繰り出すのか、今後の動向が注目される。






韓国は、国民総所得に占める輸出入の比率は112%に達している。貿易頼みで
中国頼み。つまり中国がコケたら共倒れしかねない状況にあるといえる。


2013年6月28日 金曜日


習近平とパククネは抱き合い心中するつもりなのか?



自滅へ向かう韓国経済 過剰な中国依存が裏目 金融情勢悪化で共倒れ寸前 6月27日 ZAKZAK


中国の「影の銀行(シャドー・バンキング)」問題を発端にした経済危機を世界が警戒するなか、中国へのすり寄り姿勢を鮮明にしているのが韓国だ。朴槿恵(パク・クネ)大統領は27日に財界人を大勢引き連れて中国を訪問、習近平国家主席との首脳会談で蜜月関係をアピールする。ただ、輸出に頼る韓国経済はアベノミクスの影響もあって足元がぐらついており、対中依存を高める戦略が裏目に出る恐れもある。

 韓国が「親中反日」路線を強めている。朴大統領は27日夕に習主席、28日には李克強首相ら中国側要人と相次いで会談する。

 経済面での力の入れ方も尋常ではない。朴大統領に同行する財界人は現代自動車やLG電子の会長ら総勢70人超と過去最大の規模。大統領自身も北京での日程を終えた後、韓国企業が相次いで進出している西安を訪れる。

 中国側も「史上最高級のもてなしで朴大統領を受け入れる」(韓国外交筋)見通しで、中韓の親密ぶりを日本や米国に見せつけ、牽制(けんせい)するという思惑で一致している。

 韓国政府は14日には、中国とのFTA(自由貿易協定)を積極的に推進すると表明、日本が交渉参加するTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)とは距離を置く方向だ。日中韓3国によるFTAも交渉中だが、中国との2国間交渉が先行しているのが実情だ。

 韓国と外貨を融通し合う「日韓通貨交換(スワップ)協定」についても130億ドル(約1兆2600億円)の融通枠のうち30億ドル分(約2900億円)は延長しないことが決まった。一方で中国との通貨スワップは11年に規模を拡大、昨年には貿易決済にも利用することで合意した。

 「韓国は円高ウォン安を前提とした経済構造であるにもかかわらず、アベノミクスで前提が崩れ、輸出品で電機や自動車など競合分野が多い日本に対する競争力が失われている。中国との関係強化で日本包囲網を敷こうとするのがクネノミクス」(銀行系証券アナリスト)というわけだ。


 とはいえ、韓国経済はすでに重度の中国依存症に陥っている。2012年の韓国の輸出総額は約5480億ドル(約53兆円)だが、そのうち中国への輸出額が1343億ドル(約13兆円)と24・5%を占める。輸入総額5195億ドル(約50兆円)のうち、中国からの輸入額は807億ドル(約7兆9000億円)。輸出、輸入ともに中国が最大の相手国だ。

 内需が低迷していることもあって、国民総所得に占める輸出入の比率(貿易依存度)は112%に達している。貿易頼みで中国頼み。つまり中国がコケたら共倒れしかねない状況にあるといえる。

 その中国は、「理財商品」と呼ばれる高利回りの金融商品が暴発寸前だ。10%を超える高利回りで集めた資金は、主に不動産投資につぎ込まれているが、巨額の焦げ付きが懸念されている。

 経済評論家の上念司氏はこう語る。

 「いわば安愚楽牧場事件の中国不動産版のようなもので、高利回りの配当が払えなくなれば、大損する人が続出する。貯金代わりに理財商品を持っている人もいるので、破綻すると暴動に発展する恐れもある」

 理財商品を中心とした「影の銀行」は中国の国内総生産(GDP)に匹敵する約460兆円規模にまで拡大しており、中国当局は、金融引き締めで潰そうとした。これが短期金利の異常な上昇や株価の暴落、銀行の債務不履行(デフォルト)懸念などのきっかけとなった。

 東洋経済新報社元編集局長で企業文化研究所理事長の勝又壽良氏は、「李克強首相は、農地を開発する『都市化政策』を掲げたことで、地方政府がこれ幸いと一斉に不動産への投機を加速させ、開発業者もアングラマネーを取り込んで土地を買っている」と指摘する。みずから膨らませたバブルを金融引き締めでつぶそうとして、世界経済を混乱に巻き込もうとしているのが「リコクノミクス」の正体だ。(後略)








2013-06-29 [1~50件目 / 全951件]
















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<岩手県議>小泉氏、車内で自殺か ブログ「炎上」で謝罪

25日早朝、岩手県一戸町の大志田ダム付近の車の中で、男性がぐったりしているのを通行人が発見し、110番した。県警二戸署によると、男性は小泉光男・岩手県議(56)=二戸選挙区選出=で、既に死亡していた。自殺の可能性が高いとみて捜査している。小泉県議は、自身のブログが「炎上」したばかりで、同署が関連を調べている。

小泉県議は5日に更新したブログで、同県立中央病院を受診した際に番号で呼ばれたことに腹を立て、「刑務所に来たんじゃない」「会計をすっぽかして帰ったものの、まだ腹の虫が収まりません」などと書き込んだ。非難の声が殺到してブログを閉鎖。17日に謝罪会見を開いた。

小泉県議は2011年9月に初当選し、1期目。【安藤いく子】
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130625-00000019-mai-soci

※関連記事
岩手県の小泉みつお議員、病院で番号で呼ばれたことに激怒「俺は客だぞふざけるな」と恫喝し、会計をすっぽかして帰る
http://news020.blog13.fc2.com/blog-entry-3011.html





菅義偉官房長官は21日の記者会見で、日韓通貨スワップ協定が延長されるのかという質問に対し、「(韓国が)必要であれば延長するし、必要でないなら、そう判断する」と明らかにした。

韓国メディアは、7月3日に満期を控える30億ドル規模の日韓通貨スワップ協定の延長をめぐり、両国が神経戦を繰り広げていると伝えた。

日本と韓国は昨年10月、570億ドル(約5兆円)の通貨スワップ延長をめぐり、今回と同様の議論が起こり、延長しないことにした。

これにより、残りの130億ドル(約1.3兆円)のうち30億ドル(約3000億円)分が、7月3日に満期を迎える。
  
韓国メディアは、「日韓通貨スワップ協定で自尊心の戦い、私たちは必要ない VS 適切な表現じゃない」、「日韓通貨スワップ延長は相互の利益」、「日本、韓国が必要ない場合、通貨スワップ中止」などの見出しで報じた。

日本側は「われわれの利益のためではなく、韓国に配慮して通貨スワップ協定を維持している」という立場を取り、一方韓国側は、このような日本の態度に不快感を示していると指摘した。

今月初め、産経新聞は「韓国側の要求がない限り、通貨スワップ協定を延長しない」と報じた。これに対してキム・チュンス韓国銀行総裁は「通貨スワップというのは、一方の側に有利なものではない。日本側が、要請があればするというのは適切な表現ではない」と対抗した。

これを機に触発された日韓当局のプライドの戦いは、満期日となる7月3日まで続くとみられると説明。

また、昨年は内外の経済環境が良く大きな問題はなかったが、6月の米国発の「バーナンキ・ショック」による世界的な金融不安で、国内市場が大きく揺れ、外貨流動性危機を事前に遮断しなければならない状況だと説明。

外国資本の離脱に備えて、主要国との通貨スワップ再開や拡大が必要な状況になった場合、日本を除くのは難しく、日本もアベノミクスの成功のためにも韓国と感情の戦いをする時ではないと強調した。

韓国メディアは、日韓は過去の歴史と領土問題などを抱えているが、それは別として、経済の問題は相互に実利を選ぶ大局的な知恵が必要だとの見方を示した。

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0624&f=national_0624_012.shtml





パソコン(PC)の遠隔操作事件で、警視庁は24日、片山祐輔被告(31)=ハイジャック防止法違反の罪などで起訴=が弁護士らに
犯行声明を送るために使ったとされるメールのサーバーに侵入したとして、朝日新聞社と共同通信社の複数の記者を不正アクセス
禁止法違反容疑で書類送検する方針を固めた。

 捜査関係者によると、記者は昨年10~11月ごろ、片山被告が使っていたとみられるIDやパスワードを入力して、メールのサーバーに
複数回にわたり、無断でアクセスしたとしている。パスワードなどは犯行声明の内容をヒントにアクセスしたという。

 両社の記者はサーバーに侵入した後、取材目的でメールの内容や送受信記録などを確認していたとみられる。

毎日新聞 6月25日(火)2時37分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130625-00000010-mai-soci





ローラさんの父親に逮捕状 海外療養費詐取の疑い 警視庁



 海外療養費をだまし取ったとして、警視庁組織犯罪対策1課は25日までに、詐欺の疑いで、タレントのローラさんの父親でバングラデシュ国籍の男(53)の逮捕状を取った。

 男はバングラデシュに出国しており、警視庁は国際刑事警察機構(ICPO)を通じ、捜査協力を依頼した。

 組対1課によると、男は2008年12月~09年1月、知人の男がバングラデシュの病院で診療を受けたとの虚偽の申請書を東京都世田谷区役所に提出し、海外療養費約87万円をだまし取った疑い。






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http://www.47news.jp/FN/201306/FN2013062501001598.html








行き過ぎたハリウッド商業主義 スピルバーグ&ルーカスの“爆弾発言”で物議



 以前の本コラムで、世界の映画産業の中心地、ハリウッドを抱える米国では最近、早くも3D(立体)映画が飽きられ始めているというお話をご紹介しましたが、その中で、米国では映画館自体の数もどんどん減っているという状況もご説明させていただきました。

 AP通信が全米劇場主協会の調査結果を引用して報じたのですが、米国では1995年に7151館あった映画館が、2011年には約25%減の5331館に減っているというのです。

 デジタル化や3D化への設備投資ができず、泣く泣く廃業する映画館が増えていることと、自宅のホームシアターでDVDを楽しむ人の急増が原因なのですが、個人的には3D映画が飽きられ始めているということよりも、映画館の数が加速度的に減っているということの方が衝撃でした。実際、ここ数年、ハリウッドの業界関係者や知人らから「最近、若年層が映画館で映画を見なくなった」という嘆きの声をよく聞いていたからです。

 そして、こうした深刻な状況を受け、業界関係者どころか、ハリウッドを代表する超大物2人が最近「今のままではハリウッドの映画産業は内部崩壊する」と発言し、物議を醸しているのです。

 6月12日付米業界誌ハリウッド・リポーターをはじめ、翌13日付英紙ガーディアン、14日付フランス通信(AFP)、15日付米紙ウォールストリート・ジャーナル(いずれも電子版)など、欧米メディアが一斉に報じていますが、この“爆弾発言”を行ったのが、何とあのスティーブン・スピルバーグ監督(66)とジョージ・ルーカス監督(69)だったというから、穏やかではありません。

 「ジョーズ」(75年)や「インディ・ジョーンズ」のシリーズ(81年~2008年)といった娯楽大作だけでなく「シンドラーのリスト」(93年)や「ミュンヘン」(05年)のような重厚な社会派作品でハリウッドを牽引(けんいん)してきた大監督と、「スター・ウォーズ」のシリーズ(77年~05年)でハリウッドの映画産業そのものを大変革させたルーカス監督という、ハリウッドの代名詞のような要人が、まるで“自己否定”するような発言を行ったのですから、米のエンターテインメント業界は大騒ぎなのです。

 この“爆弾発言”は、ロサンゼルスにあるルーカス監督の母校、南カリフォルニア大学(USC)の映画芸術学部の新校舎設立記念イベントで飛び出しました。

 USCの映画芸術学部は、映画学など映画に関する事柄を包括的に指導する全米最古の学部で知られ、ルーカス監督のほか、「アポロ13」(95年)のロン・ハワード監督(59)や「バック・トゥ・ザ・フューチャー」シリーズ(85年~90年)のロバート・ゼメキス監督(61)、「遊星からの物体X」(82年)のジョン・カーペンター監督(65)ら、ハリウッドを支える大監督や映画人を数多く輩出していることで世界的に知られています。

 2人はそのイベントに、米経済ニュース専門局CNBCの人気女性キャスター、ジュリア・ブーアステインさん、米大手ネット企業、マイクロソフト社の双方向エンターテインメントビジネス部門の責任者、ドン・マトリック氏とともに登場しました。

 2人はまず会場を埋めたUSCの学生たちに「(ハリウッドの)映画業界がいま、かつてない大変革期を迎えていることをわれわれは悟った」と明言。

 続いてスピルバーグ監督が「私が映画を製作し始めた頃は…」と話し始め「私の作品群は、(米の)映画館で1年間上映されていたんですよ。『E.T.』(82年)は1年4カ月間も上映されていたんです。(今から考えると)驚くべき状況でしたよ」と振り返り、いかにハリウッドのビジネス手法が変貌したかを訴えました。

 そして「(ハリウッドの映画会社は)小粒でも個性的で深みがある作品より、話題や注目を集めやすい(安直な)娯楽大作に2億5000万ドル(約242億5000万円)の製作費を投じることを重視している」と指摘、商業主義に走りすぎる姿勢を批判しました。実際、いまのハリウッドでは、同性愛が題材の作品などは金融機関やファンドなどから融資が受けにくいといいます。

 さらに「今のハリウッドは若い作り手たちの(斬新な)アイデアを亜流扱いしている。これは大変危険なことだ。(そのせいで)いずれ内部崩壊か大きなメルトダウンが起きるはずだ。3作か4作、あるいは6作ほどの娯楽大作が立て続けに商業的大失敗を記録し、大きなパラダイムシフトが起きるはずだ」と訴えました。

 そのうえで、将来は、巨額の製作費をかけた大作と小規模の作品では入場料が異なるようになると予想。「『アイアンマン』のような大作には25ドル(約2400円)、(私が手がけた)『リンカーン』のような(小・中規模の)作品だと7ドル(約660円)というような状況が起こるだろう」と明言しました。

 一方、ルーカス監督も「映画よりいまはケーブルテレビ(のドラマ)の方がはるかに冒険的だ」と話し、ハリウッドが極度の大作重視に傾いた結果、没個性に陥ったとの考えを強調。

 続けて「これから映画館の数は激減し、生き残れるのは多くの魅力を持つ大規模な映画館だけになる」と明言するとともに「(爆発的に普及する)ホームシアターと差別化を図るためにも、映画ビジネスは高級路線を取らざるを得なくなり、映画鑑賞という行為が高級化する。映画のチケット代金は50ドル~100ドル(約4700円~約9500円)、あるいは150ドル(約1万4000円)に値上がりし、ニューヨークのブロードウェー・ミュージカルやアメリカン・フットボールの試合を楽しむような感じになるだろう。そして、ブロードウェー・ミュージカルと同じように、同じ映画が1年を通じて公開されるようになる」と衝撃的な予想を披露しました。

 何だかお先真っ暗な話ですが、2人の予言は多分、的中すると思います。ルーカス監督は記者がロサンゼルス勤務時代の2005年にも、サンフランシスコで開かれたある業界人向けの会合で「これからの映画はDVDの爆発的な普及を受け、自宅のテレビで鑑賞する人々のニーズに答えるため、映画館のスクリーンではなくテレビやパソコンのような小画面で鑑賞されることを想定した作品作りにシフトする」と発言し、物議を醸しました。そして現在、状況はそうなっています。映画を映画館の大画面で見る必然性がどんどん失われています。

 さらにガーディアンはこの2人の爆弾発言に加え、米誌ニューヨーク・マガジンが今年1月、「トラフィック」(2000年)や「エリン・ブロコビッチ」(2000年)で知られるスティーブン・ソダーバーグ監督(50)に行った長尺のインタビューにも触れ、「とりわけここ5年間の(ハリウッドの)映画製作の状況の悪化ぶりは最悪と言っていい。監督の扱われ方がどれほど酷くなったことか。金を持っているやつらが屁みたいなことを決めるという恐ろしい状況になってる。やらかしているのはハリウッドの映画会社じゃない。映画の製作費などの資金を調達しているヤツらだよ」とのソダーバーグ監督の強力発言も紹介しています。

 3人の発言を要約すれば「金融機関や出資者、ファンドといった資金提供者の言いなりになって、天文学的規模の製作費を湯水の如く投入し、若手のトンがったアイデアは頭から全否定して、アホみたいな娯楽大作ばっかり作ってるハリウッドからは個性が光る渋い作品がすっかり消えた。そりゃ映画館に行く人も減って、映画館の廃業も増えるでしょうよ」ということになるでしょうか。

 個人的には、スピルバーグ監督が予言する「パラダイムシフト」がハリウッドでいつ、どんな形で起きるのか興味津々です。(岡田敏一)

 【プロフィル】岡田敏一(おかだ・としかず) 1988年入社。社会部、経済部、京都総局、ロサンゼルス支局長、東京文化部などを経て現在、編集企画室SANKEI EXPRESS(サンケイエクスプレス)担当。ロック音楽とハリウッド映画の専門家。京都市在住。

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東京湾に近い多摩川の河口で、ここ数年シジミが大量発生しているという。休日ともなると、他県からも大勢の人が潮干狩りにやって来るほどの人気スポットだとか。そこでさっそく女性記者が調査に行ってきました。

6月5日、快晴。場所は、京浜急行「大鳥居駅」より徒歩約15分のポイント。この日の干潮時間は朝の8~10時。8時30分~9時30分の1時間で、はたして何個のシジミをゲットできるか? 干潟の中央でシジミ取りスタート。手始めに軽く泥砂を熊手でかいてみると、あっという間に10個以上のシジミをゲット。まるで入れ食い状態!

「週に2~3回ぐらいは来てるよ。この場所では、3~5センチクラスの“大物”も採れる。大物はだいたい、10センチ以上掘ったところにいるね。浅い部分でシジミが見つかれば、だいたいその周辺にもいる可能性が高い。人間の家族と同じで、1個いるところに何個も集まってるもんなんだよ」

と話してくれたのは、近くでシジミを採っていた地元のおじさん。その籠には、すでにあふれんばかりのシジミが……。おじさんは3年前からこの場所でシジミ採りをしているベテラン。大量に採れるようになったのは、ここ数年だという。なぜ多摩川の河口で、こんなにシジミが大量発生したのだろうか?

「多摩川の水質浄化がいちばんの要因だと思います」と語るのは、河川などの水質・環境問題に詳しい、東京農工大名誉教授で日野市環境情報センター長の、小倉紀雄さん。

「’90年代ごろから下水道整備が整い、多摩川の水質が改善されました。それによってシジミが生息する河口沿岸の環境がよくなっていったことが大きい。シジミが泥砂に潜って餌を取れるような環境が自然に整備され、干潟が増えたことも要因でしょう」

9時30分、1時間が終了。採れたシジミの合計は284個。初心者のわりには、かなり多く採れたのでは? さて、このご時世、気になるのが放射線の量。念のためにガイガーカウンターをシジミに近づけ、空間放射線量を測ったところ、0.07マイクロシーベルト/毎時を記録。国が除染を行う方針としているのは1マイクロシーベルト/毎時なので、とりあえずは安全です。

さっそく、採れたシジミのうち、大型のものだけを20個、その日の夜に酒蒸しにしてみた。身は太って味も濃いが、いかんせん泥臭い。おろしたしょうがを入れて、なんとかおいしく食べることができた。「シジミは3日以上泥抜きしたほうがいい」という人もいるくらいなので、半日の泥抜きでは短かった?





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次期戦闘機F35の
垂直離陸画像です

よく、バランス崩しませんね!




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 【モスクワ共同】ロシア野党指導者のネムツォフ元第1副首相らは1日までに、来年開催されるソチ冬季五輪に関する報告書を発表した。施設建設費など開催費用のうち、プーチン大統領に近い企業の横領などにより「250億~300億ドル(約2兆5千億~3兆円)」が闇に消えたと批判している。ペスコフ大統領報道官は「報告書を見ていない」としてコメントを避けた。2013年06月01日21時54分




     

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